一般社団法人日本ポジティブ心理学協会が定期的に実施しているポジティブ心理学の勉強会の第６回「モチベーション心理学」にて、弊社が開発した「モチベーションマジック」が利用されます。
本勉強会は、一般向けのものですので、もしご興味をお持ちの方がいらっしゃれば、以下の日本ポジティブ心理学協会の事務局を務める株式会社ヒューマンブリッジのウェブサイトのお申込みページからお申込みください。
ポジティブ心理学は、昨今かなり注目の集まっている学問ですので、世界レベルでも大きなムーブメントが起きています。各国の企業や政府の動き及びポジティブ心理学の概要を以下引用しましたので、ご興味のある方はご参照ください。
企業・政府レベルのでポジティブ心理学の活用
マイクロソフト社やグーグル社などの各種大手企業や、コンサルティング会社をはじめ、ベンチャー企業や法律事務所などでもポジティブ心理学の導入が進められ、それぞれの応用事例が研究されています。日本でも、企業や学校における「フロー理論」の導入など、第一線の研究者たちによる取り組みがメディアでも取り上げられています。
政府レベルでも世界各国でポジティブ心理学の活用が進められています。イギリスではケンブリッジ大学の研究者たちが中心となり、「ウェルビーイング政策」の制定を政府に提言するに至っています。米国防総省では陸軍兵士に対する大規模な教育プログラムとして、ペンシルベニア大学が指導する「レジリエンス・トレーニング」をはじめ、グローバルアセスメントツール（GAT）という測定尺度を用いて、感情面、社会生活面、家庭生活面、精神面、身体面それぞれのウェルビーイング状態を管理するシステムを導入し、ドイツ、韓国もその動きに続いています。
また、イギリスやオーストラリアでは教育省主導で小学校から高等学校にかけて「ポジティブ教育（ウェルビーイング教育）」が積極的に実践され、確実な成果を上げています。中国教育省でも、2050年に向けて「ポジティブ教育」の導入を検討していくという宣言がなされています。フランス法務省では刑務所にポジティブ心理学の考え方を活用するという試みが話題となっています。
ポジティブ心理学とは
ポジティブ心理学は、1998年当時、米国心理学会会長であったペンシルベニア大学心理学部教授のマーティン・E・P・セリグマン博士によって発議、創設されました。その後、セリグマン博士と共に発起人として関わった、米国を中心とする第一線の心理学者たちによって分野の方向性が形成され、研究が推進されてきました。
ポジティブ心理学とは、私たち一人ひとりの人生や、私たちの属する組織や社会のあり方が、本来あるべき正しい方向に向かう状態に注目し、そのような状態を構成する諸要素について科学的に検証・実証を試みる心理学の一領域である、と定義されます。
「よい生き方とはどのような生き方か？」「人が充実した活動を行なうことのできる組織や社会の条件とは？」といったテーマは、ポジティブ心理学が創設される以前より長らく探究の対象とされてきたテーマでした。ポジティブ心理学ではそうしたテーマに対して、ポジティブ心理学独自のフレームワークから改めて光を当てるのと同時に、先行の諸学問分野による多角的研究と有機的に結びつきながら、研究課題としてさらに考察を深めていくことにその醍醐味があるとも言えます。
そのため、「ポジティブ心理学」という名称は、必ずしも一心理学分野への言及に限定されるものではなく、本質的に諸学問領域による学際的アプローチを視野に入れての「包括的用語」（umbrella term）として捉えられています。社会科学（経済学、経営学、社会学など）や自然科学（生物学、脳神経科学など）によるアプローチ、さらには本来の帰納的アプローチにとどまらないところで人文学（文学、芸術学など）によるアプローチも試験的に始まっています。
心理学の分野としては、臨床心理学や社会心理学による研究が主流ですが、道徳心理学の考察方法が根底にあることもポジティブ心理学について議論する上では重要な要素の一つとなっています。徳倫理学（virtue ethics）を問題とするポジティブ心理学においては、「よい生き方」とは「良い生き方」であり、また「善い生き方」でもあります。
どの分野でも同様のことが当てはまるかもしれませんが、ポジティブ心理学はポジティブ心理学独自のコンテクストで考えることが大切です。一例として、「ポジティブ」という言葉ですが、一般的用例とは区別したところで、あくまでもポジティブ心理学における用例に則って検討していかなければ議論は成り立ちません。また、楽観性や希望、セルフ・コントロールの問題など、ポジティブ心理学の諸理論についてはその多くが臨床実践の現場で適用されることで具体性を持つため、応用事例という視点から議論・検討することがポジティブ心理学を正しく理解するためには有用かもしれません。
（株式会社ヒューマンブリッジのサイトより引用）
公開日: 2012年1月5日
